住宅ローン減税とふるさと納税両方使うことってできるのか?実際両方を使用してみたわたしが使い方を解説!

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ふるさと納税、今年からはじめました!

とういうか、今日はじめて寄付してみました! 

 (寄付したというとカッコいいが、返礼品目当てです^^)

ふるさと納税って、仕組みがわかってないから、正直やり方とかよくわからんし、寄付したはいいが、損したくないって思いが強くて始めるのが遅れてしまいました。。。

で、よくよく勉強してみると、やらなきゃ損やん。。。と思うようになり、もっと早くやっとけば良かった。。。と気持ちがかわりました!

ところで、住宅ローン減税を受けているのに、ふるさと納税もできるのん?と疑問ではありませんか?

実際、わたしがそうでした。

ここがよくわからなかったので始めるのが遅れてしまいました。

住宅ローン減税を受けている人って、多くの人は年末調整をするので所得税は、0円なんです。

わたしも、0円です。

でも市民税や、県民税(人によっては都民税や道民税、府民税)は給料から毎月引かれていますよね。

という方なら、ふるさと納税を併用できる可能性が十分にあります。

ふるさと納税では控除上限額内で寄附を行うと、合計寄附額から2000円を引いた額について、所得税と住民税から控除・還付を受けることができます。

つまり、実質2000円の負担をすれば、お目当ての返礼品をいただけるというわけなんです。

実際両方を使用しているわたしが使い方を解説しますので、「こりゃ、やらなきゃもったいない!」と重い腰をあげることになると思うのでぜひ、最後までごらんください^^

住宅ローン減税とふるさと納税両方を利用したい場合

先にサクッと住宅ローン減税を説明します。

住宅ローン減税制度とは

簡単にいうと、住宅ローンの年末における残高の1%分を、所得税や住民税から控除してくれるというものです。

国が景気を良くするために、大きい買い物をしやすくするための後押しですね。

たとえば、3000万円を借りた方は1%分の30万円というわけですね。(年末における残高)

住宅ローン減税制度を利用している人なら、会社で年末調整を行い源泉徴収額0円という方が多いと思います。

納税額以上の控除を受けることはできない

あたりまえですが、両制度とも納税している金額からの控除になるため、納税額以上の控除を受けることはできません。

そりゃそうですよね。

でも、大半の方が住宅ローン減税とふるさと納税を併用しても両方の控除を受けることができます。

住民税(市民税や県民税)を毎月1万円とか、2万円とか支払っていませんか?

わたしは住宅ローン減税を受けてるから所得税はゼロですが、住民税までゼロにはなっていません。

ふるさと納税限度額を計算してみる

ふるさと納税の限度額は、収入や、家族構成によって変わってきます。

わたしの場合は、「82837円」でした。

詳細シュミレーションで計算

フルに活用したいなら、「ふるさと納税」還付・控除限度額計算シミュレーションで限度額を調べましょう

ふるさと納税では、控除上限額内の寄附であれば、寄附合計額から2000円を差し引いた分が、所得税や住民税から還付・控除を受けられます。

家族構成と年収を入力するだけで控除上限額が計算できる「かんたんシミュレーション」と、社会保険料や医療費控除、住宅ローン控除なども含めて計算できる「詳細シミュレーション」があります。目安となる控除上限額を確認してみましょう。

必要なものは、源泉徴収票です。下記のものが載っています。

  • 本人の給与収入
  • 配偶者の給与収入(夫または妻)
  • 社会保険料等の金額
  • 生命保険料控除額
  • 地震保険料控除額
  • 医療費控除の金額
  • 住宅借入金等特別控除額

上記の項目を詳細シミュレーションの各項目に入れてみましょう。

かんたんシュミレーションで計算

源泉徴収表が手元にない、探すのに時間がかかるという方は、
2クリックで計算できる!かんたんシミュレーション
という簡易的なものもあります。

家族構成を以下の4つから選びます。

  • 夫婦と子供がいる場合
  • 夫婦で配偶者控除がある場合
  • 単身もしくは夫婦(配偶者控除がない)の場合
  • 年金収入者の場合

あとは、年収を選択肢から選ぶだけです^^

ワンストップ特例制度を申請できる方

過去に確定申告をしたことがある方ならまだましですが、確定申告ってとにかくめんどうなんです。。。

ふるさと納税って、つまり確定申告をしなきゃいけないよね?と思ってる方にはいい制度があります。

それが、「ワンストップ特例制度」というものです。

ワンストップ特例制度とは、確定申告をする必要のない給与所得者等であれば、ふるさと納税をした後に確定申告をしなくても寄附金控除が受けられる便利な仕組みです。

1年間の寄附先が5自治体以内ならという条件はありますが、「寄附金税額控除に係る申告特例申請書」に必要事項を記入して、

寄附した自治体に送るだけなので、とってもかんたん!

寄附金上限額内で寄附したうち2,000円を差し引いた金額が住民税から全額控除してもらえます。(ふるさとプラスより引用)

ちょっとわかりにくかったかもしれませんが、とにかく、1年間のふるさと納税の申し込み先が5自治体以下であることっていうのを覚えておきましょう。

自己負担は上限まで寄付しても、2000円です。

これ、わたし勘違いしてましたが、1回につき2000円の負担ではないんです。

控除限度額計算シミュレーションにて仮に上限が3万円の方なら、1万円寄付しても3万円寄付しても自己負担は2000円なんです。

1回のふるさと納税につき、2000円かかるって勘違いしないようにしましょう。

おわりに

今回は、住宅ローン減税とふるさと納税両方使うことってできるのか?について書きました。

まずは、ふるさと納税」還付・控除限度額計算シミュレーションで自分がどれくらいが限度かを調べてみましょう^^

それではまた!

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